組織を強くするクラウドERP <ProActive>
組織を強くするクラウドERP <ProActive>
ソリューション

勤怠管理・HRテック

「ProActive for SaaS勤怠管理」は、スマートフォンでの利用、
関係法令の改正にタイムリーに対応するSaaS提供の勤怠管理システムです。働き方改革を支える豊富な機能を有しています。

  • 「勤務状況の見える化」を実現し長時間労働の是正を支援
  • スマートフォンで「いつでも、どこでも、スマートに」勤怠入力
  • 2019年4月からの働き方改革関連法に対応

動画で解説!ProActive for SaaS

働き方改革も支援!

ERP ProActive が、SaaSとして機能を充実させて登場

オンプレミスで実績の高いERP「ProActive」の「会計」「人事・給与」「経費」「勤怠管理」をクラウドで提供するProActive for SaaS の紹介動画です。 特徴やメリットをご紹介するとともに、働き方改革が求められる時代に対応した「ProActive for SaaS 経費」「ProActive for SaaS 勤怠管理」について詳しくご紹介します。

勤怠管理業務の負荷を軽減する多彩な機能。
多様な勤務形態、雇用契約に対応

「定時勤務」はもちろん、「フレックス勤務」「シフト勤務」など多様な勤務形態をサポート。残業時間や有給休暇残日数の自動計算、オフィスの入退館時間や従業員PCのログオン時間とのマッチング機能など、勤怠管理に付帯するチェック作業を軽減し、データの一元管理を実現します。

モバイル端末での打刻や休暇申請が可能

スマートフォンでの打刻、休暇申請が可能なため、直行・直帰など、柔軟な働き方を支援します。またモバイルアプリはGPSにも対応しているため、外出中や在宅勤務中の従業員勤務場所の把握が可能です。

「働き方改革関連法」の施行による管理負荷軽減機能を提供

給与計算、36協定、健康管理の3つの観点で時間管理が可能です。時間外勤務に関するアラートやフレックスの清算期間の上限延長(3ヶ月以内)や高度プロフェッショナル制度対応など、働き方改革関連法の要件にも対応します。

「ProActive for SaaS給与」との連携

日々打刻・登録されたデータを所属長が承認し、リアルタイムに集計された残業時間を「ProActive for SaaS 人事給与」の給与管理へ連携することで、毎月の給与計算業務の効率化を支援します。また、社員情報をはじめとする各種マスタの2重入力が不要なため、マスタメンテナンスの負荷を軽減し、効率的なシステム運用を実現します。

主な機能

機能カテゴリ 代表的な機能
ログイン シングルサインオン ログイン企業選択
勤務入力 出勤・退勤時打刻 入退館打刻データ取込・表示
勤務表形式の勤務時間一覧登録 月次締入力確定
届出入力 休暇・欠勤申請 勤務予定申請
振替勤務申請 月次シフトスケジュール申請
各種届出履歴/申請状況確認 特別条項回付機能
認証処理 勤怠状況認証(従業員別・日別) 各種届出(休暇/欠勤、振替)認証登録
月次シフトスケジュール認証 認証状況照会
月次締認証確定登録 従業員別勤怠情報集計照会
PCログ一覧照会  
管理業務 勤務表確認 勤務表配布
未認証届出検索・認証依頼メール送信 未締切者・未入力者検索
月次締依頼メール送信 勤務実績・代休未取得者検索
モバイル対応機能 打刻・勤務実績入力 GPS位置確認
各種届出申請・認証 月次締入力確定・認証
オプション機能 Felicaカードリーダ打刻 プロジェクト実績管理
月額利用料シミュレーター

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CASE STUDY

ProActive の導入事例

グループ人事管理の労働生産性向上と数万人規模のマイナンバー管理を実現できるシステムを構築

株式会社学研プロダクツサポート

人事給与システムのTCO低減とマイナンバー制度への対応にクラウドERP(SaaS)を活用。低予算かつ短期間で本番稼働を実現

プリモ・ジャパン株式会社

コーポレートガバナンスの強化と業務効率の向上に成功。よりスピーディに経営状況の把握が可能に

タワーレコード株式会社

WHITE PAPER

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ProActive for SaaS 勤怠管理 リーフレット

「ProActive for SaaS勤怠管理」は、働き方改革を支える豊富な機能を有するSaaS提供の勤怠管理システムです。スマートフォンでの利用、関係法令の改正にタイムリーに対応します。

「ProActive for SaaS 勤怠管理」の特長や機能をご紹介しています。

ホワイトペーパー 「働き方改革時代」に対応する勤怠管理システム4つのポイント

「働き方改革関連法」が2018年6月に可決・成立したことを受け、多くの企業が長時間労働の是正や多様な働き方の実現のための施策を行う必要があります。

本資料では、働き方改革が叫ばれる中、いまどのような勤怠管理システムが求められているかを考えていきます。

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