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コラム

2021.01.22 ♦トピックス♦

テレワーク時代のメンタルヘルスと健康

従業員のメンタルヘルスケアについては、各企業で対応がなされてきたことでしょう。しかし、ここにきて新たな課題が出てきています。それは新型コロナウイルス感染拡大に伴う在宅勤務の浸透による新たなストレスです。こうした新たな問題の解決にどのように取り組めばいいのでしょうか。

1. テレワークによる「新たなストレス」

ストレスチェック実施が2015年に義務化(常時使用する労働者数が50人以上の事業場)されるなど、近年従業員のメンタルヘルスケアについて大きな関心が寄せられています。実際に、厚生労働省が公表した「労働安全衛生調査(実態調査)」では、職場や仕事で不安やストレスを感じたことがある労働者の割合は58.0%という結果が出ています。※1

強いストレスを感じている労働者が半数を超えるなか、2020年に入って新たなストレスの「種」が発生しました。新型コロナウイルス感染拡大によるテレワーク、特に在宅勤務の浸透です。

メンタルヘルスに関して在宅勤務は、通勤ストレスがなくなると評価されることがある一方で、新しい就労環境にとまどい、ストレスを感じる人も少なくありません。具体的には、在宅勤務による孤独感や上司・同僚とのコミュニケーション不足、外出自粛による閉塞感、普段とは違う姿勢で仕事をすることによる身体的な痛み、新型コロナウイルス感染への不安感といったものが挙げられます。

また、強いストレスとまでいかなくても、Web会議が連続で行われるなど隙間時間がなくなった、仕事と家庭生活の境目がつかなくなり労働時間が不規則になる、ついつい長時間労働になりがちになってしまう、といったことも起こりがちです。

実際の調査でも、テレワークのデメリットとして、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」(38.3%)、「長時間労働になりやすい」(21.1%)が上位にランクされ、「上司等とコミュニケーションが難しい」(11.4%)、「孤独感や疎外感を感じる」(5.7%)といった回答もみられます。このデータは新型コロナウイルス感染拡大前の調査結果ですが、在宅勤務を導入する企業が増加した感染拡大後の現在も、概ね同様のデメリットを感じ、それがストレスにつながっていると考えられるでしょう。

図:テレワークのデメリット

図:テレワークのデメリット

(出典)厚生労働省:テレワークにおける適切な労務管理のためのガイドライン

2. メンタルヘルス悪化の予兆

風邪や成人病などと同じく、メンタルヘルスも「早期発見・早期治療」が大切です。対応が遅れると回復に時間がかかるようになり、業務への影響も大きくなります。

予兆については、家庭だけでなく、仕事の現場でのちょっとした様子から早期発見できるケースもあります。例えば、表情の変化、仕事のミスが多くなる、遅刻や欠勤が多くなる、服装の乱れ、急激な体重の増減といったことも一つのサインです。

これらのサインは、テレワーク中でも気づくことができるものもありますし、また健康診断や勤怠システムのデータからも、察知することができます。こうした予兆が見られる従業員がいたら、問い詰めたり責めるのではなく、まず相手に寄り添ってコミュニケーションをとることが大切です。

3. 研修やストレスチェックで一次予防を

従業員の健康管理に携わる企業担当者も、在宅勤務によって業務を進めにくくなっているでしょう。しかし、在宅勤務が増え、同じ部署であっても直接会う機会が少ない今こそ、会社側が従業員のストレスを正しく把握して適切な対応をすることが求められます。

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」※2では、メンタルヘルスの対処法として、不調を未然に防止する「一次予防」、メンタルヘルス不調を早期に発見し、適切な措置を行う「二次予防」、メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰や支援等を行う「三次予防」が円滑に行われる必要があるとしています。

「一次予防」では、ストレスマネジメント研修などによる情報提供や、ストレスチェックが役に立ちます。本人が自分のストレスについて客観的な情報を得ることで、ストレス過多を未然に防止するわけです。また、上司などの「ラインによるケア」も大きな力となります。また、勤務時間などの労務環境の整備・管理も会社側の重要な役割となります。

ただし、「二次予防」以降では自分たちで解決するのではなく、役所などの相談窓口や専門医など、信頼できる第三者の力が必要となります。従業員のメンタルヘルスが不調になったとき、会社として、「誰に」相談して「どのような対応を」するのか、あらかじめ決めておく必要があります。メンタルヘルスに関する社内相談窓口を設置している場合、改めて従業員やその家族に存在や利用方法を知ってもらう方法を検討することも大切です。

ここで、前述したストレスチェックを在宅勤務中でもPCからできる仕組みを紹介しておきましょう。厚生労働省の「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」※3を利用すれば、国が進めている「職業性ストレス簡易調査票」の57項目によるチェックが可能です。

このプログラムでは、従業員の受検状況を管理する機能、従業員が入力した情報に基づいてあらかじめ設定した判定基準に基づいて自動的に高ストレス者を判定する機能、個人の結果を出力する機能、あらかじめ設定したグループごとに結果を集計・分析する機能(仕事のストレス判定図の作成)、グループごとの集計・分析結果を出力する機能、労働基準監督署へ報告する情報を表示する機能などを備えています。

4. ストレス過多の主要因「長時間労働」をITツールで防ぐ

先述した「テレワークのデメリット」でも2番目に多い回答だった「長時間労働」は、在宅勤務・オフィス勤務を問わずストレス過多となる大きな要因になります。残業時間が多くなっていないか、業務が深夜に及んでいないかなどをチェックすることは、メンタルヘルスの改善には欠かせないポイントとなります。

こうした勤務時間の管理を効率的に行うためにITツールは欠かせない存在です。例えば、SCSKのERP「ProActive勤怠管理」では、従業員の時間管理においてもさまざまな機能を提供しています。働き方改革関連法の要件にもしっかり対応し、給与計算、36協定、健康管理の3つの観点で時間管理が可能になっています。スマートフォンでの打刻・休暇申請が可能となっており、在宅勤務などの柔軟な働き方を支援するとともに、GPSに対応したモバイルアプリで勤務場所の把握も可能となります。

またSCSKでは、BLEタグと中継器を利用してオフィスの人・モノの位置情報を収集し、オフィスで働く人と環境を見える化して働き方を診断することができるクラウドサービス「CollaboView」も提供しています。チームメンバーがどこで働いているかを一覧表示し、勤務状況や出勤情報を把握できます。自宅で働いているチームメンバーの状況を把握して、オンラインコミュニケーションにつなげることも可能です。

「ProActive」や「CollaboView」のようなソリューションを活用することで、メンタルヘルスの観点からの課題を少しでも解消していくことが、テレワークの生産性向上につながるでしょう。

※1 厚生労働省:平成30年「労働安全衛生調査(実態調査)」の概況

※2 厚生労働省:労働者の心の健康の保持増進のための指針

※3 厚生労働省:厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム

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