組織を強くするクラウドERP <ProActive>

製品情報

TOP > 製品情報 > 導入サポート詳細

導入・サポートサービス

お客様の様々なニーズに合わせ、様々な場面でProActive E²（プロアクティブ）をご活用いただくために、
多彩な導入サービスやサポートサービスメニューをご用意しております。ぜひご活用ください。

各種導入サービス・ソリューション

お客様のご要望にあわせた様々な導入サービス/ソリューションを準備しております。

グループ一括導入

グループ企業において、決算早期化、内部統制の強化など一括導入のメリットは大きいといえます。ProActive E²の導入では、様々なグループ一括導入の経験とノウハウを活かした導入方法論を用いて、導入の成功まで確実にサポートいたします。

導入コンサルティング

ProActive E²を導入する際、豊富な機能と想定業務フローをベースにした業務フィッティングを行うことで、標準機能の活用による短期導入を実現し、導入コストの低減に寄与します。

ProActive E² ADK（アドオン開発キット）

ProActive E²のADK（アドオン開発キット）では、仮に帳票や他システムとの連携などでどうしても個別開発が必要な場合でも、低コスト・短期間で実現させるための仕組みとして、様々な機能開発用のテンプレートを準備しています。

仮想化ソリューション

VMware、Oracle VMを活用した仮想化環境にてProActive E²を稼動させることで、近年高まりつつある｢サーバ台数の削減によるグリーンITの推進｣、｢システム運用の負荷軽減｣というニーズに対応します。

給与計算業務BPOサービス

ProActiveを利用した高品質な給与計算業務BPOサービスにより、各企業における働き方改革の推進力創出など、コア業務への人的資源集中を支援します。

サポートについて

ProActive E²をご利用のお客様に、様々なサポートサービスをご提供しています。
これらのサポートが永く使えるERPパッケージを実現し、お客様のトータルコストを低減することに寄与します。

業務運用サポート

ライセンス保守サービス
（アップグレード対応、オンサイトサービス、サービス要求対応他）
オペレーション・サービス
（運用スケジュール管理、システム運用報告、JOB管理、システム監視他）

システム運用サポート

ヘルプデスク・サービス
（問合対応、障害対応管理他）
ユーザー教育

法・制度改正への対応

年末調整等の法改正に関する操作セミナーの実施
プログラム提供
各種情報の提供

環境の変化への対応

J2EE（Java2 Platform,Enterprise Edition）に準拠したWEBアプリケーション対応でプログラム修正がスピーディーかつ確実に実行

必要なサービスだけを利用できるので、運用コストを最小限に抑えられます。

運用サービスは、システムの利用状況に合わせて最適なサービスを選択し、ご利用いただくことができます。常に必要なサービスだけを利用できるため、運用コストを最小限に抑えることが可能です。

初年度

「頻繁に質問をしたい」「オンサイトでサービスを受けたい」等の要望に応え、手厚いサポートメニューを構成します。

２年目

操作に慣れてきた段階で、ヘルプデスクへの質問に重点を置いたサポートメニューに変更し、サポート費用を削減します。

３年目以降

システム利用の成熟度や問合せ数に応じて、さらに最適なサポートメニューへ変更します。

５年目以降

ヘルプデスクが不要になりましたら、オプションをはずし、運用コストをさらに削減します。

月額利用料シミュレーター

シミュレーターのご利用には会員登録が必要です。

CASE STUDY

ProActive の導入事例

内部統制の強化と生産性向上のため、システムを刷新。受発注業務のリードタイムを65%短縮、紙の使用量を約60％削減

株式会社トヨタプロダクションエンジニアリング

月間約20時間のシステム運用工数削減に成功。分散入力を実現しても操作が簡単なので混乱もなく本番稼働実現

リゾートトラスト株式会社

人事給与システムのTCO低減とマイナンバー制度への対応にクラウドERP（SaaS）を活用。低予算かつ短期間で本番稼働を実現

プリモ・ジャパン株式会社

WHITE PAPER

資料ダウンロード

ホワイトペーパーアンケート調査でわかった ERPパッケージ導入成功の秘訣

ERPは、全社的な業務最適化、データ活用など、ビジネスにおいて大きな役割を果たしますが、導入・運用にあたり課題を感じている企業も少なくありません。

本資料では、SCSKが実施した独自アンケートの結果を紹介しながら、どのようなERPが必要とされているのかを考察していきます。

詳細を見る

ホワイトペーパー「働き方改革時代」に対応する勤怠管理システム４つのポイント

「働き方改革関連法」が2018年6月に可決・成立したことを受け、多くの企業が長時間労働の是正や多様な働き方の実現のための施策を行う必要があります。

本資料では、働き方改革が叫ばれる中、いまどのような勤怠管理システムが求められているかを考えていきます。