（1）DXとの違い

DXとモダナイゼーションには関連があるため、混同されるケースもありますが、両者の意味は異なります。

DXについて、経済産業省は2020年に発表した「デジタルガバナンス・コード2.0」の中で以下のような定義を紹介しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
引用：「デジタルガバナンス・コード2.0」

一方、モダナイゼーションは「システムの更新・刷新」を指します。つまり、DXはモダナイゼーションを含むより広範な概念と言えます。

（2）マイグレーションとの違い

モダナイゼーションがシステムの「更新」であるのに対して、マイグレーション（migration）はシステムの「移行」を指します。

具体的には、モダナイゼーションでは既存システム（レガシーシステム）を活かしつつ、その構造を変更します。一方、マイグレーションではシステム変更を伴わず、「データベース・アプリケーションをクラウド環境へ移行する」といった取り組みが実施されます。

（1）リプレース

リプレースは、新システムへの置き換えを意味します。
業務内容に対応した要件定義を新たに実施し、ハードウェアとソフトウェアの両面からシステムを刷新します。
これにより、ビジネスプロセスの標準化を実現し、システムの複雑化・ブラックボックス化からの脱却が期待できます。新たなビジネスモデルへの対応も容易になり、DX推進との親和性も高いと言えるでしょう。

ただし、大規模なシステム移行を伴うため、時間とコストがかかる傾向があります。移行による混乱を防ぐためにも、現場の適切なフォローが必要です。

リプレースは、システムの複雑化・ブラックボックス化が大きな課題となっている企業や、DX推進のための時間・予算が確保できる企業に適した手法です。

（2）リライト

リライトは、既存システムを新しいプログラミング言語（コード）に書き換える手法です。

機能面の変更はないものの、リライトを実施することで、セキュリティ面が改善され、メンテナンスが容易になるほか、処理速度の向上なども期待できます。

なお、リライトに際しては既存システムの分析・解読を行う必要があるため、高い技術力が求められます。
ただし、リプレースなどと比較して低コストで済む可能性があると考えられます。

リライトは、既存システムが古い言語で書かれていることが機能拡張の妨げとなっている企業などに合った手法です。

（3）リホスト

リホストは、既存システムのプログラムを、新たなシステム基盤に移行する手法です。

プログラムの変更は伴わないため、コストを抑えることが可能なほか、移行後の社内の混乱も比較的生じにくいと考えられます。

一方で、ハードウェアのみの取り替えとなるため、既存システムの問題点が引き継がれる可能性があります。また、「他のシステムとの連携が難しい」といった課題が解決しない可能性もあります。

レガシーシステムの延命策という側面も強いため、これを理解した上で採用を検討すると良いでしょう。

リホストは、業務継続性の高さを重視したい企業や、費用を抑えてモダナイゼーションを実施したい企業などに向いています。

（1）対象・目的の明確化

はじめに、モダナイゼーションを実施する対象と目的を明確化します。

複数の既存システムがある場合は、各システムに何の課題があるのか洗い出し、どの範囲でモダナイゼーションを実施するか検討します。また、どのような解決を目指すのかという目的も明確にします。

対象と目的が明確でない場合、課題の解決につながらない可能性があるほか、時間やコストがかかりすぎる、現場が混乱するといったトラブルの発生も考えられます。

対象・目的を明確化するためには、事前にシステムの現状や自社のIT資産の全体像・活用方法などを可視化し、把握しておくと良いでしょう。

（2）置き換えるシステムの決定

次に、置き換えるシステムと置き換え先・置き換えの手法などを決定します。一例としては「オンプレミスからクラウドに業務システムを移行する」などが挙げられます。

システムの置き換えに際しては、特にセキュリティに対して細心の注意を払うことが必要です。単にシステムを置き換えることを目的とせず「自社の課題解決が実現できるか」「コスト削減・業務効率化につながるか」を念頭に置き、置き換えるシステムを決定していきましょう。

なお、モダナイゼーションの手法にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、最適な手法の選択が求められますが、必ずしも手法を1つに絞る必要はありません。

モダナイゼーションでは複数の手法を組み合わせるケースも珍しくないため、専門家などと相談しながら、自社に適した手法を選択してください。

（3）予算・人員の決定

最後に、予算と人員を決定します。

予算については、モダナイゼーションの範囲が広かったり、短期間で進めたりする場合に高額となる可能性があります。そのため、必要に応じてスモールスタートする、段階的に進める、モダナイゼーションの範囲を狭めるなど、柔軟な対応が求められます。

人員については、モダナイゼーションに対してどのような人材が何人程度必要か試算します。本来の業務に支障が出ず、無理のない範囲で人員を選出し、最大のパフォーマンスが発揮できるように工夫しましょう。社内に選出できる人材がいない場合は、外部人材・外部サービスで補うことも可能です。

リソース（予算・人材）は有限なので、しっかり管理することが求められます。

（1）現在のIT資産を可視化する

既存システムの課題を明確にする上で、IT資産の現状（どのようなソフトウェア、ハードウェアを利用しているか、ソフトウェアのバージョン、ハードウェアの耐久年数、セキュリティ対応など）を可視化することが重要です。

すでにシステムがブラックボックス化している場合であっても、判明しているシステム・ソフトウェア構成などを可能な限り可視化します。

このプロセスを飛ばしてしまうと、対象や目的が明確化できず、また、モダナイゼーションの実施範囲が適切ではなくなる可能性があります。例えば「実際には、システムの半分程度しか使用していないにもかかわらず、すべてのシステムを移行する」などすれば、ムダな費用がかかる上に、根本的な課題解決にも寄与しません。

このように、不要なシステムを把握して整理することもIT資産の可視化では重要です。

（2）変える箇所と変えない箇所を分別する

可視化されたIT資産に対して、すべてを変更するわけではありません。「変える箇所・変えても良い箇所」と「変えない箇所・変えられない箇所」を明確に分別して要件定義します。

変える箇所・変えても良い箇所の例としては、「（許容範囲内の）帳票名簿の出力順」「新規・改修要件」などが考えられます。こうした箇所に対しては、業務への影響を考慮した上で優先順位をつけ、モダナイゼーションのスムーズな進行を図ります。

一方、変えない箇所・変えられない箇所の具体例としては「法制度が関わること」「外部システムとのインターフェイス」などが考えられるでしょう。

「基幹システム周辺の改修は複数回実施しているものの、コア部分の改修は未着手」などのケースでは、企業・事業の将来を考慮した上で、着手すべきかどうかをしっかり判断すべきです。

この他、予算なども含めて総合的に熟考し、モダナイゼーションの適用範囲について適切な判断を下すことが求められます。

（3）現場の担当者と密にコミュニケーションをとる

モダナイゼーションの推進に際しては、現場担当者と密にコミュニケーションを取ることが極めて大切です。

刷新されたシステムを実際に使用するのは現場担当者なので、現場の利用実態をヒアリングするとともに「システムのどの部分を変えて欲しいか」「変えるか変えないか判断がつかない部分をどうするべきか」について意見を求めることが最善です。

刷新されたシステムの機能・仕様変更が業務の妨げとならないように、プロジェクトの初期段階から現場担当者に参加してもらうことが望ましいでしょう。